池田大作氏や大川隆法氏が経営者だったら世界一のビジネスの天才だと思う話
こんにちは、umashikaです。
突然ですが、皆様は「ビジネスの天才」と聞いて思い浮かべる人がいますか？
日本人であれば、松下幸之助や本田宗一郎、古くは岩崎弥太郎など思い浮かぶでしょうか。最近なら孫正義や堀江貴文と答える人もいるでしょう。
確かに、彼らは日本を代表する企業を興した名経営者であり、現在でも彼らが残した思想や哲学は時代を超えて多くの人に語り継がれています。
たとえば松下幸之助が電気が一般的でない時代に打ち出した、「水道の蛇口を捻ると水が当たり前の如く無限に出るように、誰もが良い製品（電化製品）の便益を安価に享受出来る社会にすることが経営者の使命である」とした『水道理論』はあまりにも有名です。
経営とは何も利益追求型の一般企業にのみ当てはまる概念ではない
通常、「経営」という言葉は企業経営という意味でとらえられることが多いと思います。株式会社や合同会社などの持分会社など、利益を追求することが究極の目的とされているこれらの一般企業を運営し、継続させるという文脈で使用されることが多いです。
しかしながら、デジタル大辞泉によれば、「経営」とは、
けい‐えい【経営】
［名］(スル)
１ 事業目的を達成するために、継続的・計画的に意思決定を行って実行に移し、事業を管理・遂行すること。また、そのための組織体。「会社を経営 する」
２ 政治や公的な行事などについて、その運営を計画し実行すること。「国家の経営 」以下、省略
と、あります。
つまり、広い意味で「経営」をする主体たりうるのは、営利企業のみならず、非営利組織（NPO）や国家、地方自治体、宗教法人なども含まれるということです。
「ある特定の目的達成のために組織が存在し、計画的かつ継続的にそれを運営すること」を「経営」という言葉の本来的な意味ととらえることが出来るでしょう。
ここで改めて問います。さて、世界一のビジネスの天才は誰でしょうか？
池田大作氏や大川隆法氏こそ、世界一のビジネスの天才だと思う
http://www.sokanet.jp/sokuseki/koen_teigen/teigen/kankyou.html
http://gogotsu.com/archives/13976
池田大作氏はいわずと知れた日本随一の巨大新興宗教団体、創価学会の名誉会長であり、大川隆法氏は創設わずか30年余りにして創価学会に匹敵するほどの巨大組織に成長した、幸福の科学の創始者です。
最初に一応断りを入れておくと、私はいかなる宗教団体にも所属しておらず、またいかなる信仰も持っておりません。そして創価学会や幸福の科学という団体、またその中の特定の人物を誹謗・中傷しようという意図は一切ありません。今回のエントリーはあくまで、外部の第三者の個人的な視点でとらえた池田大作氏及び大川隆法氏に関する考察である点をご理解の上、お読みいただければと思います。
さて、日本には仏教系、キリスト教系、神道系など、新興宗教が無数に存在します。その中でも、創価学会と幸福の科学は他の追随を許さないほどの圧倒的な信者数と資金力を保有していると考えられます。
上の図では、信者数の1位は幸福の科学となっておりますが、これはあくまで団体が自ら発表している数字であり、実態は創価学会が1位と考えられます。
なぜなら、この２団体はそれぞれ、公明党と幸福実現党という政党の支持母体ですが、国政選挙をはじめとする各選挙において、公明党は緻密で圧倒的な組織力と選挙戦略で毎回多数の議員が当選し、国政与党を担う大政党です。一方、幸福実現党は結党してまだ10年ほどと歴史が浅いということもありますが、未だただの一人として選挙で当選したことがありません（例外として無投票の地方選挙を除く）。
この事実から推測するに、信者数の実態は創価学会が幸福の科学を上回っていると考えられます。
宗教法人は税制の面ですこぶる優遇を受ける 坊主丸儲け？
http://news.livedoor.com/article/detail/4311260/
宗教法人は、その活動の公益性の高さ、また憲法上保障される「信教の自由」、国家が特定の宗教に介入することを防ぐ必要性から、本来の宗教活動からの収入に対する法人税や所得税（たとえばお布施や寄付）、宗教施設に対する固定資産税など、基本的には非課税となります。また、お寺の後継ぎが僧侶たる資格を持っている場合、相続税なども非課税となります。
つまり、その収入が本来の純粋な宗教活動に由来する限り、ほとんど税金は掛からないといって良いでしょう。
ただし、例外もあります。
宗教法人からお坊さんに対して給料を支払う場合、法人は一般の会社員同様、その給料から所得税を源泉徴収して税務署に納めなければなりません。
また、神社やお寺などは「御守り」などのグッズ販売も行っていますが、これも宗教活動として認められれば非課税となりますが、収益を上げるための事業として行っている場合は、課税されます。
他にも、駐車場などを有していて、一般参拝者用の無料駐車場であれば固定資産税は非課税となりますが、これが料金をとって普通に駐車場経営を行っている場合は課税されます。
出版事業などは基本的に課税対象となりますが、それでも相当の優遇を受けています。
創価学会や幸福の科学を一般企業に置き換えて考えると、これほど完成したビジネスモデルはない
創価学会や幸福の科学がこれほどまでに成長、巨大化した一番の要因は順調に信者を獲得してこられたからに他なりません。創価学会では、信者が外部の者を勧誘し、入信させることを折伏（しゃくぶく）と呼びます。
信者自身が自身が信じる素晴らしい教義を、是非、他の人にも広め信仰してほしいという純粋な気持ちから、宗教団体外部の家族や友人などを熱心に勧誘します。
また、聖教新聞や第三世界などの教団の機関紙、出版物などを自分で大量に買い取り、信仰を広げるために喜んで無償で新聞配達をしたりします。
これは自らの宗教活動の一環としてボランティアで行うわけですから、当然自分で働いた対価として給料を貰う目的ではありません。ですから、一般の朝日新聞や読売新聞の配達員のようにそれは労働ではないので、別に給与が支払われなくても違法でありません。そもそも自ら進んで配達したいという方がたくさんいます。
このように、通常の新聞社が多額の人件費を投じて行わなければならない配達を、ほとんど無償で行わせることが出来、売上があがるのです。
また、池田大作氏や大川隆法氏は『人間革命』や『真実の法』など書籍も多数出版しています。一応、出版事業には課税されますが、それでも彼らの名義で出す限りはかなりの優遇を受けています。
さらに、放っておいても信者から天文学的なお布施や寄付金が舞い込んできますし、東京新宿区の信濃町駅で野球観戦などで降りたことがある方はご存知の通り、創価学会の本部の最寄り駅ということもあり、全国から信者が訪れるため、JRの駅で学会のシンボルである、赤・黄・青の三色カラーをあしらった饅頭や旗など、宗教グッズが販売されています。これも創価学会ブランドであるだけで、中身がMADE IN CHINAだろうと、商品の機能面の競争なくして飛ぶように売れます。
これほど利益率の良いビジネスが他にあるでしょうか？
二人のカリスマ的リーダーシップと組織経営の能力が卓越しているからこそ実現出来る賜物である
企業経営、国家経営においてもいえることですが、カリスマ的リーダーを持つ企業、国は従業員や国民に明確なビジョン、理念を訴求することが出来、組織の統率力やモチベーションが高まります。ゆえに各構成員が目的に向かって邁進する力が強く、目的も達成しやすいといえるでしょう。
アップル元CEOの故スティーブ・ジョブスや松下幸之助などは良い例でしょう。また、人道的には決して許されることはないですが、あのナチス・ドイツを率いたアドルフ・ヒットラーなどは国家のリーダーとして卓越したカリスマ性を有していたことは認めざるを得ません。
池田大作氏や大川隆法氏も類まれなるカリスマ的リーダーシップを有しているからこそ、多くの信者を惹きつけ、組織を存続・継続することに長けているのでしょう。
もし、あなたもカリスマ性に自信があれば、創価学会・幸福の科学モデルを企業経営に応用すれば、一躍大富豪になれるかもしれません。
本日も最後までお付き合い下さり、ありがとうございました。
